セカンドキャリアとしてのリアルター

こんにちは。アメリカで不動産エージェント兼コンサルタントとして働く佐藤です。

米国では、コロナ禍でリアルターを目指す人々の数が一気に増えたそうです。

理由は

「自分の時間を完全にコントロールして仕事がしたい」

「自宅で出来る仕事にしたい」

「それなりの収入を受け取りたい」

そんなところでしょうか。

キャリア転換の機会を探す際、柔軟な勤務時間、高い収入の見込み、そしてこれまで培ったスキルを活かせる職種はなかなか見つからないものです。

けれどもこれらの条件を全て満たし、さらに多くのメリットを提供する職業。

それが不動産業界です。

実際に、不動産協会に加入している全米の不動産エージェントの中間年齢は60歳（！）であり、その中で不動産業が初めてのキャリアと答えた人は6%に過ぎません。

この職業が提供する柔軟な勤務時間と作業量は、退職を考え始めた人々にとっても魅力的なわけです。

さらにこの職業には大学の学位が必要ないため、他の職業への転職よりも容易かもしれません。

不動産エージェントとして活動するための条件は州によって異なりますが、一般的には不動産コースで45〜60時間の学習を行い、ライセンス試験に合格する必要があります。

平均的に不動産エージェントは年間52,030ドル（時給25.02ドル）を稼ぐ、というのが米国労働統計局の計算です。

そこで米国でリアルターになるにはどのようなステップが必要なのでしょうか。

50歳を超えて不動産エージェントとしてのキャリアを築きたいと考えている場合、以下のステップで始めることができます。

自身のスキルセットを評価し、事前ライセンスコースを受講する

これまでの職業経験を通じて、多くのスキルを身につけてきたはず。

その多くは不動産業界で役立つ可能性があります。

とあるアソシエイトブローカーを務める女性の場合、金融と技術の分野から不動産業界へ転職しました。

彼女の金融と経済学のバックグラウンドは不動産市場のトレンドを理解するのに役立ったとのこと。

また技術に対する理解が顧客とのコミュニケーションやビジネスに技術ツールを導入するのに有効でもありました。

2023年住宅購入者と売主のプロフィールレポートによると、購入者は不動産エージェントに最も求めることは

適切な住宅を見つける手助け（50%）

住宅価格（12%）

販売条件（11%）の交渉

だそうで、効果的なコミュニケーション能力とネットワーキングが不動産業界で重要である所以です。

住んでいる地域や取り扱いたい不動産の場所によっては、ライセンス取得のために事前コースを受講する必要があるかもしれませんので、自分にとって本当に必要なコースについては地域の不動産ライセンス機関に問い合わせてください。

業界での選択肢を検討する

また別のリアルターの場合、彼女はカリフォルニアからニューヨークに引っ越し、不動産業界での新たなキャリアを始めることにしました。

本人にとっても大胆な決断でしたが、彼女は不動産や建築への関心があり、この分野でのキャリアが新しい街を知る最良の方法と考えたわけです。

勤めた会社は彼女に相応の機会を与え、彼女の過去の経験が役立ったと言います。

「年齢を重ね、成熟していることで、人生の新しい章を始める際には、実際に多くの機会がある」

これは社会経験を兼ね備えた彼女の本音です。

また不動産エージェントは、分野内で特化することも可能です。

例えば、とある女性は紹介専門のエージェントとしてスタートし、他の不動産エージェントのために紹介した案件に対して報酬を得続けました。

不動産エージェントは購入者や売主を代理することもできますし、特定の地区や地域に特化することもできます。

また、不動産エージェントは商業ブローカーや工業ブローカーなど、いくつかのキャリアパスを追求するための上級認定を取得することもできるのです。

不動産ビジネスの自分基盤を築く

また別の男性の場合、競争の激しい市場で差別化するために特定のアパートメントビルに注目しました。

彼はビルに関する全てを学び、ユニットのレイアウトから歴史の詳細までを把握。

これにより、彼はその物件に関する専門家となりビジネスの自分基盤を築くことができました。

かくして、不動産が柔軟なキャリアオプションである一方で、成功には時間と努力が必要です。

率直に、不動産でのスタートはパートタイムでは成立しません。

週に1日または2日だけ働く場合、年間で1〜2軒の家を売るだけが関の山です。

けれども自分で計画を立て、不動産ビジネスの構築に関する教育資料を活用し、その教訓を実践することができれば自分のスケジュールをよりコントロールできるキャリアを確立できることは間違いありません。

不動産エージェントとしてのキャリアに興味がある方は、上のようなポイントを押さえて、セカンドキャリアの選択肢として考えてもよいのではないでしょうか。