ここなら手が届く！中流家庭が住宅購入できる20州一覧

こんにちは。アメリカで不動産エージェント兼コンサルタントとして働く佐藤です。

アメリカで中流階級の家庭でも平均価格の住宅を購入できる20州が発表されました。

全国的に住宅価格が高騰する中、これらの州では給与水準に見合った物件が見つかるようです。

方法としては2023年の州別世帯所得と住宅価格をもとに、6.67%の30年固定金利、10%の頭金を想定して試算。

その結果、支払余力が100%以上となり、平均価格の住宅がアフォーダブルな州が20州判明しています。

これら20州を一気にみていきましょう。

Alaska（アラスカ州）
世帯所得：$86,631
平均住宅価格：$422,500
購入可能価格：$432,938
支払余力：102.5％

Arkansas（アーカンソー州）
世帯所得：$58,700
平均住宅価格：$289,950
購入可能価格：$293,353
支払余力：101.2％

Illinois（イリノイ州）
世帯所得：$80,306
平均住宅価格：$289,950
購入可能価格：$401,329
支払余力：138.5％

Indiana（インディアナ州）
世帯所得：$69,477
平均住宅価格：$279,450
購入可能価格：$347,211
支払余力：124.3％

Iowa（アイオワ州）
世帯所得：$71,433
平均住宅価格：$279,950
購入可能価格：$356,987
支払余力：127.5％

Kansas（カンザス州）
世帯所得：$70,333
平均住宅価格：$280,298
購入可能価格：$351,489
支払余力：125.4％

Kentucky（ケンタッキー州）
世帯所得：$61,118
平均住宅価格：$299,000
購入可能価格：$305,437
支払余力：102.2％

Louisiana（ルイジアナ州）
世帯所得：$58,229
平均住宅価格：$275,000
購入可能価格：$290,999
支払余力：105.8％

Maryland（メリーランド州）
世帯所得：$98,678
平均住宅価格：$408,323
購入可能価格：$493,143
支払余力：120.7％

Michigan（ミシガン州）
世帯所得：$69,183
平均住宅価格：$265,350
購入可能価格：$345,742
支払余力：130.3％

Minnesota（ミネソタ州）
世帯所得：$85,086
平均住宅価格：$380,948
購入可能価格：$425,217
支払余力：111.6％

Missouri（ミズーリ州）
世帯所得：$68,545
平均住宅価格：$289,000
購入可能価格：$342,554
支払余力：118.6％

Nebraska（ネブラスカ州）
世帯所得：$74,590
平均住宅価格：$346,925
購入可能価格：$372,764
支払余力：107.5％

North Dakota（ノースダコタ州）
世帯所得：$76,525
平均住宅価格：$363,322
購入可能価格：$382,434
支払余力：105.2％

Ohio（オハイオ州）
世帯所得：$67,769
平均住宅価格：$259,450
購入可能価格：$338,676
支払余力：130.5％

Oklahoma（オクラホマ州）
世帯所得：$62,138
平均住宅価格：$294,995
購入可能価格：$310,535
支払余力：105.3％

Pennsylvania（ペンシルベニア州）
世帯所得：$73,824
平均住宅価格：$296,750
購入可能価格：$368,936
支払余力：124.3％

Texas（テキサス州）
世帯所得：$75,780
平均住宅価格：$355,000
購入可能価格：$378,711
支払余力：106.7％

Virginia（バージニア州）
世帯所得：$89,931
平均住宅価格：$422,325
購入可能価格：$449,430
支払余力：106.4％

West Virginia（ウェストバージニア州）
世帯所得：$55,948
平均住宅価格：$247,000
購入可能価格：$279,600
支払余力：113.2％

実際はこれらの州の中でもすべての物件が手に届くわけではありませんが、特に注目したいポイントは次の3点です。

• Illinois（イリノイ州）は住宅価格289,950ドルに対し支払余力が約138%。
• Ohio（オハイオ州）は支払余力が約130%。
• Indiana（インディアナ州）は支払余力が約124%。

これらの州の中小規模都市では、今でも高利回り物件を手ごろな価格で取得するチャンスがあります。

• キャッシュフロー
• キャピタルゲイン

の双方を精査した上でよりテナントの安定度を求めるのであれば、これらのエリアは投資対象として検証の余地がありそうです。