こんにちは。アメリカで不動産エージェント兼コンサルタントとして働く佐藤です。
2025年、アメリカ住宅市場は依然として不確実性を抱えています。
- インフレ
- 関税
- 停滞した住宅ローン金利
これらは多くの住宅所有者にとって、購入のみならず、理想的なリフォームを困難にしている要因です。
ところがこうした逆風にもかかわらず、興味深いトレンドが若い世代の間で見られます。
若い住宅所有者がキッチンのリフォームに積極的に投資しているという事実です。
なぜ若い世代がキッチンに注目しているのでしょうか。
理由はシンプルで、キッチンは単なる料理スペースではなく、「家の中心地」として位置付けられているからです。
料理だけでなくリモートワークや友人との交流など、生活のあらゆるシーンがこの空間で展開されます。
実際、2020年から2022年にかけての住宅バブル期に購入した多くの若者世代（ミレニアル世代、そして年長のZ世代）は、当時の低金利環境の恩恵を受けつつも、物件不足のために自分の理想とはいえない住宅を選ばざるを得ませんでした。
購入時にかなり古くなっていたキッチンを持つ家も珍しくありません。
こうした背景もあり、若い住宅所有者は生活品質を直接的に向上させるキッチンリフォームに惜しみなく投資しているのです。
その一方でリフォーム以外の面では住宅維持費用が高騰し、今年は特にストレスの要因となっています。
特に予防的メンテナンス（HVAC設備、屋根、配管、電気工事など）への支出は、住宅所有者全般にとって重要度が増しています。
これらの設備が故障した際の修理コストが著しく増加しているため、予防メンテナンスを実施する方が安くつく傾向があるからです。
故障した場合の修繕コストは経済の不確実性と労働力不足、資材価格の高騰がそのコスト上昇要因となっています。
こうした環境においても、リフォームには一定の投資効果（ROI）が期待できます。
特にキッチンやバスルームといった住宅の中核となるエリアのリフォームは、長期的に見ても住宅価値の向上につながるものです。
そして不動産投資家の視点から見ても、この若い世代がキッチンリフォームに積極的であるトレンドは無視できないものです。
この傾向をうまくキャッチアップすることで、今後数年間の住宅市場で競争力のある投資判断を下す材料となるからです。
そうすると住宅を賃貸に出す場合にも、キッチンがリフォームされている物件は特に若い世代のテナントからの需要が高まります。
このような背景を考えると、不動産投資家としてはキッチンリフォームに積極的に投資する若い世代の動きを戦略的に取り込む必要がありそうです。
キッチンリフォームを軸とした住宅市場のトレンドを把握することで、将来的なリターンを最大化することが可能になるのではないでしょうか。
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