FSBO(For Sale By Owner:物件オーナー自身による売却)コンサルティング案件が増加中です。
・バイヤーエージェントの報酬はバイヤーからお支払い頂きたい
・自宅も自分で売却することでリスティングエージェントへの報酬をゼロにしたい
という方はこちらからご連絡ください。
コンサルティング料金は発生しますが、リスティングエージェント雇用よりは大幅に節約が可能です。
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こんにちは。アメリカで不動産エージェント兼コンサル タントとして働く佐藤です。
当ブログはにわか『アメリカ不動産投資の成功術』とブログ名をつけている為に「投資専門ブログ」と思われがちな節があるようです。
ほとんどの項はアメリカ不動産コンサルタントとしての視点で上げていますので投資系ブログと思われてしまうかと思いますが、実際の活動は不動産売買の仲介が中心です。
たまに頂戴するのは下記の趣旨のご質問。
日本から住居用物件を探しています。
めぼしい物件はすでにインターネット上で目星をつけていますが、その物件にはエージェントの連絡先が記載されています。
物件を購入するにはインターネット上に記載されているアメリカ人エージェントに連絡を取る必要があるのでしょうか?
もしくは貴社(K&E Realty Consulting)に依頼することで日本語で購入を支援して頂けるのでしょうか?
投資用ではなく、純粋に住居用物件の購入についてのご質問です。
お答えを先にいえば、
・佐藤が直接バイヤーエージェントになる
・現地アメリカ人エージェントとのやりとりに入る
このいずれかで、全米のどこでも住居用物件ご購入の支援は可能です。
佐藤というリアルターの立ち位置についてですが、多分、アメリカ民間航空会社のパイロットを想像頂けるとよいかもしれません(優秀さではなく、就業形態の意味)。
ご存知の方も多いと思いますが、アメリカの民間航空会社に務めるパイロットはほとんどが空軍上がりのパイロットです。
米軍の中でも空軍に所属するパイロット出身の方々が多く、空軍から民間航空会社への天下りとも言える彼らはそもそもが戦闘ありきのパイロットたちです。
当然ながら、空軍時代の訓練は純粋に民間航空機を飛ばす目的で訓練を積んだパイロットよりも厳しいものがあるはず。
そして現役を引退したに民間航空機パイロットと活躍する上では、戦闘を想定しない
離陸
飛行
着陸
これらの操縦だけであれば、戦闘機よりも遥かに楽でしょう。
その意味では佐藤の顔を二つにわけると
不動産投資コンサルタントとして → 戦闘機パイロット
不動産売買仲介エージェントとして → 民間航空機パイロット
と例えてもよいかもしれません(繰り返しますが、就業形態の切り替えの意味)。
事実、自分自身が投資する物件と人様が投資される物件に対して「不動産投資で利益を上げる」というテーマで取り組む上では、住居用物件の仲介とは違った難易度があります。
例えば、一つの物件を購入するにあたり住居用と投資用のプロセスには
物件調査
タイトル調査
関係者とのやりとり
といった一連の流れの共通項はありますが、投資用物件の場合はプロジェクションを中心に
立地
物件の条件
見込み家賃
周囲の物件
等、投資対象として検証する上でより深く精査するべき項目が増えてきます。
その意味で、元々が住居用物件売買の支援が中心であるのに加えて
不動産投資コンサルタント → 戦闘機パイロット
不動産売買仲介エージェント → 民間航空機パイロット
のようなニュアンスの棲み分けで支援技術を使い分けています。
住居用もまた全米各地を対象に
ご質問に戻ると、住居用物件の取得サポートをご依頼される方々の支援ももちろん可能です。
元々住居用物件の仲介の方が中心ですから、住居用物件の購入に関しても全米を対象に日本語で支援させて頂いています。
全米を包括する地域で支援が可能となるのは、所属する全米最大手の不動産会社ケラー・ウィリアムズが全米に展開しているからです。
私(佐藤)が直接エージェントとなれる地域市場はそのまま住居用物件売買の仲介に入りますが、それ以外の全米各地においても当地のケラー・ウィリアムズエージェントに依頼することで支援が可能になります。
必要に応じて佐藤の方が日本語サポートで支援しながら、現地エージェントに動いてもらう場合のほうが現地人同士の交渉が効きやすい場面も多々あるものです。
また住居用物件取得の支援形態は対象物件の立地がカリフォルニア州のようなDual Agency(デュオルエージェンシー;売り手と買い手の仲介を同時に行うエージェント契約)が可能な地域であればより購入手続きはスムースに進みます。
いずれにせよ地域市場によって売買のルールも若干違いが出てきますので、
住居用物件をお求めになる方々はその地域に精通したリアルターと進める方が安心だろうと思います。
日本語サポートをもって現地エージェントとの間に入ることは可能ですので、アメリカで住居用物件をお求めの方々もお声かけください。
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