こんにちは。アメリカで不動産エージェント兼コンサルタントとして働く佐藤です。
先だってYoutubeで興味深いコメントを聞きました。
とある日本のトップユーチューバーの方のコメントですが
「日本のトップユーチューバー達は概ね仲が良い場合が多い」
「経って間もない日本のユーチューブの世界では限られた成功者たちの間で仲間意識が生まれる」
「視聴者数が一定レベルにまで到達すると、その仲間の輪に入れる」
「けれども下手をすると村社会になり、広がりが起きづらい」
というのです。
私(佐藤)自身はYoutube動画は出していませんし、これからも出す予定はありません。
理由はただ一つ、
「アメリカ不動産投資へのニーズがあまりにも限定されているから」
です。
私自身は同業者さんのYoutubeを見たことはありませんのでアメリカ不動産関連の動画がどれほど再生されているのかは知りませんが、おそらく
「佐藤のアメリカ不動産投資術！」
などという動画配信を開始したところで、ここまで（日本人にとって）ニッチな市場では登録者数の天井が見えているのです。
きちんとした動画に仕上げるには相応の資金と時間を投下する必要があると思いますが、どうシュミレーションしても投下した時間を回収することは無理。
それよりも現代人の情報化社会に対する向き合い方としては
「表面的な知識は、長くても15分程度の動画でさらっと得る」
「けれども深い知識に関してはネット検索してじっくり調べる」
という傾向がありますから、私(佐藤)自身は検索エンジンに当ブログをフル回転で読み込ませ続け、受け皿として
「さらに深い知識はここですよ」
と「アメリカ不動産関連キーワード」の先に待ち構えて（？）いるのです。
おかげさまで
「アメリカ不動産キーワードを入れると結構な確率で佐藤さんのブログが上位に出てきますよ」
との言葉を頂戴できるまでにはなれたものの、それでもたかだか2000ページ程度。
これからも毎日更新で入り口を広げ続け、
「アメリカ不動産物件を安く購入するならここ」
「アメリカ不動産投資のガイドはこの人」
とより広く認知していただけるように毎日更新を継続していきたいと考えています。
起業家が育つ風土
話を冒頭に戻しますが、日本のトップユーチューバー達の間でも「村社会」という言葉が出てくることには純粋に興味を覚えました。
村社会という言葉はおそらく日本人なら誰もが聞いたことある表現でしょうし、そこには
「同じ価値観で共鳴し合う少数の人々と持ちつ持たれつで事を進めていく」
というニュアンスがあると思います。
それは和を貴しとする日本文化に根付くものでしょうし、そんな
同調性
協調性
が悪いとは全く思いません。
けれども一つ欠点があるとすれば、過度な同調性には
拡張性
には欠けてしまうことはありそうです。
「この人との付き合いがあるから、向こう側に行けない」
「あの方とは仲が良くないらしいから、あの方とは私も付き合えない」
そんな風に同調性を優先するが故に拡張性にかけてしまうことはあり得るのではないでしょうか。
そして告白すると、私(佐藤)自身はアメリカでの起業当初から日本企業とのお付き合いを意図的に避けてきた経緯があります。
理由は単純で、
「アメリカは白人社会である」
「アメリカ不動産の世界も9割が白人社会で出回っている」
からです。
この白人社会で利益を享受していただくべき相手は同胞の日本人ですが、その同胞の利益を最大化していただくにはマジョリティである白人社会にクリンチせねばならないという単純な理屈があります。
その前提でどんな経済状況にも耐え得るリスク極小経営で各専門家とつながるセルシステムでビジネスを進める中で
「固定費極小で大企業と変わらない成果が出せる」
ことが実現できていますが、それが可能なのも
「白人社会にクリンチしつつ仕事の進め方そのものを白人社会と歩調を合わせている」
ことが大きいと思います。
その為に私(佐藤)が軸を置くのは
「拡張性へのこだわり」
であり、白人社会の同業他社とのお付き合いは意図的に
「付かず離れず」
にしている側面があります。
個の時代に先陣を切る
このように書くとドライに聞こえてしまいますが、アメリカ社会での仕事も
協調性
同調性
が皆無ということは決してありません。
けれども日本のそれとはおそらく違い、その軸は精神的なつながりよりも「成果」に焦点が当てられており
成果を上げる為のつながり
成果を上げる為の協調
成果を上げる為の同調
そんな風土です。
目的がハッキリしているからこそお互いが過度に干渉することはなく、けれどもお互いの専門性を尊重し合う風土。
意図せず私自身はアメリカで起業する運命となり白人社会で進めてきましたが、それが完全に正しいかはともかく良い意味で「付かず離れず」の関係で成り立っていることは事実ですし、何よりも成果に焦点を当てた仕事の進め方だからこそ
「アメリカ不動産市場において日本人投資家の皆様の利益を最大化できている」
と実感しているのです。
